S&P500は0.3%下落、ナスダック100は0.7%上昇
長期金利は2002年以来の高水準、雇用統計の下振れで10月利上げ観測は後退

米10年債利回りは木曜に一時5.34%となり、2007年の高値を上回って2002年以来の水準に達した。30年債利回りは5.61%と24年ぶりの高水準である。FRED の終値ベース（10月1日まで）では、10年債利回りは週間7ベーシスポイント上昇して5.24%、30年債は12ベーシスポイント上昇した一方、2年債は3ベーシスポイント低下して4.78%となり、10年-2年スプレッドは9ベーシスポイント拡大して0.45ポイントとなった。金曜の市場では10年債利回りは5.28%前後で取引を終えた。

内訳をみると、10年実質金利は5ベーシスポイント上昇して2.88%、期待インフレ率は2ベーシスポイント上昇して2.36%であり、上昇の中心は引き続き実質金利である。長期金利の上昇は世界的な国債売りと連動している。英国30年債利回りは1998年以来初めて6%を上回り、フランス10年債利回りは2002年以来、日本の10年債利回りは1990年代半ば以来の高水準となった。報道は、中東での戦闘に伴う原油高、政府の資金調達需要、AI インフラ投資による資金需要を要因に挙げている。9月の ISM 製造業景況指数の支払価格指数は71.1から77.9に上昇し、インフレ圧力への警戒を強めた。

長期金利の上昇とともに債券市場のボラティリティは大きく上昇した。MOVE 指数は1週間で11.3ポイント上昇して107.3となり、水曜には一時110.5に達した一方、VIX の上昇は0.44にとどまり15.3であった。ハイイールド債スプレッドは31ベーシスポイント拡大して3.24%となり、2週連続で拡大した。

米労働統計局が金曜に発表した9月の非農業部門雇用者数は2.9万人増となり、ダウ・ジョーンズ集計の市場予想8.4万人を下回った。失業率は4.1%から4.2%に上昇し、平均時給は前月比0.1%、前年比3.0%の上昇と、CPI 上昇率の3.4%を下回った。7月と8月は合計6万人下方修正され、7月は2.1万人増から1万人減に改められた。

発表後、10年債利回りは一時約6ベーシスポイント低下して5.18%をつけたが、その後は上昇に転じた。金利先物が織り込む10月利上げの確率は、9月29日の約51%から約17%に低下した（CME FedWatch、金曜の時点により17〜25%）。ただし12月の利上げについては、市場は引き続き高い確率を織り込んでいる。FRB は9月16日に政策金利を25ベーシスポイント引き上げて3.75〜4.00%としており、次回会合は10月27〜28日である。JP モルガンのチーフ米国エコノミスト、マイケル・フェローリ氏は、10月会合で利上げが議論されるには非常に強い CPI が必要になるとの見方を示した。

今週のその他の指標はまちまちであった。8月の PCE 物価指数は前年比3.4%、コア PCE は3.0%と、いずれも前月から低下した。一方、9月のコンファレンス・ボード消費者信頼感指数は89.4から81.9に低下した。株式市場は雇用統計を好感し、金曜は S&P500 が0.73%、ナスダック総合指数が1.19%、ラッセル2000が0.94%上昇したが、月曜から水曜までの下落を埋めるには至らなかった。

S&P500 は週間0.3%安、ダウ工業株30種平均は1.3%安となった一方、ナスダック100は0.7%上昇した。均等加重の S&P500 は0.7%下落し、11セクターのうち8セクターが下落した。半導体 ETF（SMH）とソフトウェア ETF（IGV）はそれぞれ4.0%、2.3%上昇した。

半導体株を主導したのはエヌビディアとマイクロン・テクノロジーである。マイクロンは9月30日に第4四半期決算を発表し、売上高542.3億ドル、調整後 EPS 33.42ドルといずれも予想を上回り、次四半期の売上高見通しも市場予想を上回った。エヌビディアは取締役会が自社株買い枠を1500億ドル積み増し、株価は金曜に一時237.88ドルと5月以来の上場来高値を更新し、時価総額は約5.7兆ドルとなった。エヌビディアは週間で3.9%上昇した。

大型テック株は明暗が分かれ、アマゾンは0.7%高、マイクロソフトは0.3%高となった一方、アップルは2.2%安、Meta は3.1%安であった。アップルの下落は、バンク・オブ・アメリカが Meta の「Muse」を含む AI エージェントによりアップルのエコシステム内のオンライン消費が流出する可能性を指摘したことが一因である。テスラは金曜に第3四半期の納車台数を48万6532台と発表し、市場予想の約46.4万台を上回った。株価は同日約5%上昇し、週間の下落率は0.4%に縮小した。

11セクターのうち上昇したのは情報技術（+1.8%）、エネルギー（+1.3%）、公益事業（+0.8%）のみで、ヘルスケア（-2.6%）、金融（-2.5%）、コミュニケーション（-2.3%）の下落が大きく、最も強いセクターと最も弱いセクターの差は4.5ポイントであった。金曜の幅広い反発により、資本財（-0.3%）と一般消費財（-0.5%）の週間下落率は大きく縮小した。スタイル別ではグロースが0.6%高、バリューが1.0%安、モメンタムが1.4%高、低ボラティリティが0.1%安であり、テーマ ETF では半導体が4.0%、ソフトウェアが2.3%上昇した。指数でみると、時価総額加重のナスダック100が0.7%上昇した一方、均等加重の S&P500 は0.7%下落しており、前週に続き市場の裾野は狭い。

FRED ベース（10月1日まで）では、2年債利回りは3ベーシスポイント低下して4.78%、10年債は7ベーシスポイント上昇して5.24%、30年債は12ベーシスポイント上昇して5.61%となり、イールドカーブはベア・スティープ化した。10年-2年スプレッドは0.45ポイントに拡大した（10月2日）。金曜の市場では2年債と10年債の利回りはそれぞれ4.84%前後、5.28%前後で取引を終えており、前週末比でもスティープ化している。短期ゾーンの雇用統計と政策見通しへの反応は限定的で、長期ゾーンはタームプレミアムの上昇に押し上げられたとみられる（推測）。

クレジット市場では、ハイイールド債スプレッドが31ベーシスポイント拡大して3.24%、投資適格債スプレッドが5ベーシスポイント拡大して0.86%となった。MOVE 指数は107.3に上昇し、VIX は15.3であった。ドル指数は0.96上昇して101.9。FF 実効金利は3.88%で変わらずである。

実質金利の上昇とドル高が貴金属の重荷となり、金は3.7%安の1オンス4162ドルと2週連続で下落し、銀は6.6%、銅は3.0%下落した。原油は小幅安である。月曜は米国がイラン側の和平案を拒否したことで上昇したが、金曜に G7 が IEA と協調して今後4カ月で最大1億バレルの原油・軽油を放出すると発表した。WTI 原油は週間1.4%安の91.11ドル、ブレント原油は2.0%安の102.25ドルであった。ドル指数は0.96上昇し、ユーロ/ドルは1.0%下落、ドル/円は0.6%下落した。海外株式では、日経平均が2.9%上昇し、ユーロ・ストックス50は1.0%下落、ハンセン指数は2.2%下落した（10月1日は休場）。上海総合指数は国慶節の休場を控えて9月30日までの取引で1.2%下落した。ビットコインはほぼ横ばい、イーサリアムは0.7%下落した。

エヌビディアは今週3.9%上昇し、S&P500 を4.2ポイント上回ってカバレッジ銘柄の中で最も好調であり、金曜には上場来高値を更新した。当社レーティングは買いである。マイクロソフトは0.3%上昇した（中立）。アップルは2.2%安、テスラは金曜の納車台数発表後に反発し週間0.4%安となった。いずれも買い評価である。コカ・コーラは2.5%安、マクドナルドは1.9%安、三井物産は2.0%安であった。詳細はエヌビディア、テスラ、アップル、マイクロソフト、マクドナルド、コカ・コーラ、三井物産の各レポートを参照。